仮想通貨が持つメリットとデメリットを解説します

仮想通貨元年と呼ばれた2017年から、仮想通貨市場の規模は一気に拡大し、ユーザーの数も飛躍的に増加しました。
仮想通貨がこれだけの躍進を遂げたのは、もちろん他の投資商品にはない独自のメリットがあるためです。
ただ、もちろん仮想通貨は完璧な投資商品ではありません。
仮想通貨が持つメリットとデメリット、両方を理解して取引するように心掛けましょう。

仮想通貨が持つ独自のメリット

仮想通貨は、円や米ドルなどの法定通貨と比較されることがよくあります。
法定通貨は各国の中央銀行によって管理されているため、供給する量を自由にコントロールすることができます。
管理する機関や団体が存在する法定通貨は「中央集権的」と言われ、法定通貨を利用する際は中央銀行の意向に従うしかありません。
一方仮想通貨には、管理や発行を行う団体・機関がありません。
このような仕組みを「非中央集権的」と言い、仮想通貨独自のメリットとして認識されています。
依存する機関や団体が存在しないため、自由に発行されたり、供給量がコントロールされたりして価値が変動することもありません。
ただ中には管理団体が存在し、「仮想通貨ではない」という否定的な意見を浴びるコインも存在します。
始めからプログラミングによって供給量が定められているビットコインなどは、仮想通貨ならではの非中央集権的というメリットを持っています。
また仮想通貨のもう1つのメリットは、国に関係なく利用できるという点です。
先ほどの円と米ドルのように、国によって使用できる法定通貨は異なるため、その国での決済をするには両替をしなくてはいけませんでした。
仮想通貨は全世界共通の通貨なので、国をまたいだ取引が成立する限り、両替せずに利用することが可能です。
また送金のスピードも法定通貨と比べて非常に早く、金融機関と違って休日や深夜でも送金することができます。

仮想通貨に潜むデメリットとは?

仮想通貨には、取引所やウォレットがハッキングされる可能性があるというデメリットがあります。
取引所やオンラインウォレットは、常にネット環境と繋がっている状態で仮想通貨が保管されています。
したがって、ハッキングされやすい環境にあると言えるのです。
ウォレットはネット環境から隔離されているコールドウォレットを利用すれば、ハッキングのリスクは大きく減ります。
ただ取引所におけるハッキングリスクは、未だに明確な対策が見つかっていません。
ユーザーからすれば、できるだけ大手で信頼性のある取引所を利用するしかないのです。
また仮想通貨には、法律がなかなか追いつかないというデメリットもあります。
仮想通貨に関する法律は徐々に整備されていますが、これからどんどん規制が強くなっていく可能性が高いでしょう。
したがって、これまで仮想通貨で当たり前にできていたことが、急に法律によって禁じられる可能性もあるのです。
日本以外の国では、仮想通貨の取引自体を法律で禁じている国もあります。
仮想通貨は犯罪に繋がりやすいと懐疑的な目で見ている国も多い中、日本で取引が禁止になる可能性もゼロではありません。

まとめ

仮想通貨は非常に勢いのある市場のため、メリットしかないように思われがちですが、実際にはこれだけのデメリットがあります。
もちろん細かく言えば、仮想通貨には他にもさまざまなメリットとデメリットがあります。
今回紹介したのは、仮想通貨を取引するのであれば、最低限知っておくべきメリットとデメリットです。
もし仮想通貨の取引を始めようか悩んでいるのであれば、ハッキングや法規制といったデメリットを頭に入れながら、少額資金から始めることをおすすめします。
メリットとデメリットを理解しながら取引すれば、仮想通貨は決して危険な投資商品ではありませんので、安心してください。